加盟葬儀社検索地元の安心と信頼の葬儀社を紹介します。
全日本葬祭業協同組合連合会 (全葬連) は創立69年、経済産業大臣の認可を受ける日本最大の葬祭専門事業者団体です。 
56 の協同組合、1,214社 の葬儀社が全葬連に加盟しています。
公営斎場、 寺院斎場等でのご葬儀、ご遺体をご自宅へお運びするための寝台車の手配にも対応しておりますので、詳細はお近くの葬儀社にご相談ください。
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令和6年能登半島地震へのお見舞い

このたび令和6年能登半島地震により、お亡くなりになられた方々に謹んでお悔やみを申し上げますとともに、被災されました皆様に心からお見舞い申し上げます。

また、被災地域の皆様の安全確保と被災された皆様の生活が一日も早く平穏に復することをお祈り申し上げます。

京都大学カール・ベッカー教授「死別悲嘆、葬儀、貧困が、日本で遺族の健康、生産性、医療依存に及ぼす影響」論文発表

-丁寧なお葬式をすることで健康上に良い影響-

 このたび、2020年に京都大学 学際融合教育研究推進センター 政策のための科学ユニット カール・ベッカー 特任教授、東北大学大学院文学研究科 谷山洋三 准教授らの研究グループで「日本における死別悲嘆の経過に関する調査」を行い、本論文を発表した。本件に関わる調査について、全日本葬祭業協同組合連合会は協力を行った。

 本論文によると、葬儀や供養の儀式の個別化・縮小・簡略化は、単に個人的・社会心理的な嗜好の問題ではなく、遺族の公的医療費や社会福祉依存への影響を伴うものであると示されている。

 また遺族の悲嘆は、摂食障害や睡眠障害などのライフスタイルの障害となって出現し、心理的な対応のみならず、医療による対応が必要となることも少なくないとのことである。

 こうした事態が起こる危険性が最も高く、葬儀をはじめとする死別後の儀式を通した悲痛の軽減が最も必要とするのは、心の準備も全くできていない状態で死別に直面した人々であると書かれている。

●論文はこちら

悲嘆、葬儀、貧困が、日本で遺族の健康、生産性、医療依存に及ぼす影響

日本における葬儀の変遷と死別悲嘆に対する葬儀の効果

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