全日本葬祭業協同組合連合会（全葬連）ウェブサイト | 葬儀社の全国ネットワーク | 加盟葬儀社が葬儀 葬式 法要に関するご相談等を承ります

　産経新聞出版の終活読本｢ソナエ　2018年新春号｣が2月14日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

　「ニッポン消費者新聞」（発行・日本消費者新聞）1月1日号に、全葬連葬祭サービスガイドラインについての記事が掲載されました。

　徳島新聞（11月19日付）の「終活」特集コーナーに、全葬連の濵名雅一副会長のインタビュー記事が掲載されました。 濵名副会長は、会葬者減少、葬儀の小規模化が進む今、お葬式のあり方について「お葬式は、故人を送り弔うことと死者を葬る墓所まで送る葬送の意味があると思います。 そして、遺族の悲しみを癒す大きな意味を持ちます。 お葬式に形式はありますが決まりはありませんので、少しでも気がかりなこと、不明なことがあれば葬儀社に相談してみることが重要です」などコメントコメントしています。

　また、コーナー下部には、徳島県中央葬祭業協同組合加盟の葬儀社広告や連絡先一覧が掲載されています。

　産経新聞出版の終活読本｢ソナエ　2017年秋号｣が10月16日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

　「ニッポン消費者新聞」（発行・日本消費者新聞）9月1日号に、全葬連葬祭サービスガイドラインについての記事が掲載されました。

　「大法輪」9月号（発行・(有)大法輪閣）の特集「葬儀・先祖供養の疑問に答える」コーナーにおいて、松本勇輝専務理事が「遺体の安置・納棺」についての解説の記事を掲載しました。

　くらしの豆知識2018年度版（国民生活センター編集・発行）の葬祭に関するお問合せ窓口に、全葬連が掲載されました。

　産経新聞出版の終活読本｢ソナエ　2017年夏号｣が8月8日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

　「ニッポン消費者新聞」（発行・日本消費者新聞）８月１日号に、全葬連葬祭サービスガイドラインについての記事が掲載されました。

　「週刊仏教タイムス」（発行・仏教タイムス社）6月29日付において、全葬連葬祭サービスガイドライン遵守宣言として、加盟59組合一覧を記した広告が掲載されました。

　「ニューヨークタイムズ」6月20日付において、松本勇輝専務理事が日本の高齢化と遺体の取扱いなどに関する葬祭事情についてコメントした記事が掲載されました。

　このたび、公益社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会（NACS）が発行した平成29年度支部報告書に、全葬連の「葬祭サービスガイドライン制定」における効果等について掲載されました。
　全葬連は、平成19年（2007年）に「葬祭サービスガイドライン」を制定し、葬祭専門事業者として、適正な葬儀広告等ご遺族、消費者の立場に立った葬祭サービスを提供し、消費者から信頼を得るべくこれからも努めてまいります。

　「高齢者住宅新聞」（発行・（株）高齢者住宅新聞社）4月19日号の記事において、全葬連の消費者対応や消費者向けに提供している「お葬式Ｑ＆Ａ」「マイメッセージノート」の紹介などが掲載されました。

　産経新聞出版の終活読本｢ソナエ　2017年春号｣が4月10日に出版されました。 全葬連加盟店では、お見積りをはじめ、お葬式に関するご相談等を受け付けております。 お気軽に全葬連本部、都道府県の葬祭業協同組合、または各加盟店へご相談ください。

　「ジェイノアレポート」（発行・一般社団法人日本新聞折込広告業協会）2017年春号の特集に、松本勇輝専務理事が昨今の葬祭事情と葬祭業界と広告の関わり方などについて、コメントを掲載しました。

　シニア世代に充実した人生の過ごし方を提案する「セカンドライフ＆終活フェア2017」（徳島新聞社主催）が４月２日、徳島市のアスティとくしまで開催され、石井時明副会長が「愛する家族のために～後悔しないお葬式」と題して講演を行いました。

　「ニッポン消費者新聞」（発行・日本消費者新聞）４月１日号、５月１日号の２号連続に亘り、全葬連葬祭サービスガイドラインについての記事が掲載されました。